2022年11月17日

Cohesity、セキュリティとサービスの業界大手企業との新しいデータセキュリティアライアンスを発表し、企業のサイバー攻撃との戦いに勝利するための支援を共同で提供

セキュリティとデータ管理のリーダー企業のクラス最高のイノベーションを融合し、 セキュリティの新時代を切り開くアライアンス

次世代データ管理ソリューションのリーダーであるCohesity (日本法人: Cohesity Japan株式会社、東京都千代田区、以下「Cohesity) は、本日、CohesityのデータセキュリティとマネージメントサミットのReConnectにおいて、サイバーセキュリティの「who’s who」と提携し、顧客がサイバー攻撃との戦いに勝利するための方法をより多く提供することを発表しました。 

データセキュリティアライアンスは、業界をリードするサイバーセキュリティおよびサービス企業のクラス最高のソリューションと、Cohesityの優れたデータセキュリティと管理の専門知識を組み合わせたものです。本エコシステムのパートナーには、BigIDCiscoCrowdStrikeCyberArkOktaPalo Alto NetworksSecuronixSplunkTenable、そして新たにMandiantとセキュリティアドバイザリー関係が含まれます。  

セキュリティの複雑性は、1つのベンダーだけで解決できるものではありません。Cohesityが委託した調査によると、2022年上半期に約半数の組織(47%)がランサムウェアの攻撃を受けました。 

企業が攻撃の被害を受けた場合、企業はできるだけ早く攻撃を検知して阻止し、身代金の支払いを回避し、必要であれば中核となる業務をできるだけ早く回復させたいと考えます。これらの目標を達成するためには、セキュリティとデータ管理のソリューションとサービスの密接な連携と統合が必要となります。 

この新しいデータセキュリティアライアンスは、最も大胆なソリューションとセキュリティにおける最も優秀な知能を結集し、データ保護とレジリエンスをエンドツーエンドのセキュリティ戦略に統合する包括的なアプローチを顧客に提供するものです。この戦略は、攻撃の予防から、早期検知、保護、そしてサイバー攻撃発生時に重要となる迅速な復旧を含みます。 

CohesityCEO兼社長であるSanjay Poonenは次のように述べています。
「昨今のとどまることなく巧妙化するサイバー脅威には、全員参加型のアプローチが必要です。サイバーセキュリティの課題を解決するのは1つのベンダーの責任ではなく、攻撃者と戦うには複数の協力が必要なのです。このような理由から、私たちはまず、数百億ドルの時価総額を持ち、世界中で何千ものお客様にサービスを提供している、複数のベストオブブリードのセキュリティパートナーとの連携を開始しました」 

Sanjay Poonenは次のように付け加えます。
「データセキュリティとデータ管理のリーダーとして、私たちはこれらの業界大手企業と提携し、彼らが弊社プラットフォームであるCohesity Data Platformを活用し、お客様がデータセキュリティとレジリエンスをセキュリティ戦略全体に容易に統合できるよう支援しています。この提携は、企業がサイバー攻撃の脅威からよりよく身を守るのに役立つだけでなく、CIOCISOが協力し、この業界でかつてない方法でサイバー犯罪と戦うことを可能にします」 

CrowdStrikeのグローバル·ビジネス·ディベロップメント兼チャネル&アライアンス担当バイスプレジデントであるMichael Rogersは次のように述べています。
「私たちCrowdStrikeは、摩擦のないデータセキュリティが、お客様のビジネス価値を高めるために重要であると考えています。エンドポイント、ワークロード、ユーザーを抱える組織が支障なく業務を継続できるよう、また、ランサムウェアによるデータ流出などの侵害や内部脅威からデータを継続的に保護するよう継続的に取り組んでいます。このアライアンスに参加し、Cohesityと協力して、進化する巧妙な敵に直面している組織のサイバーレジリエンスを強化できることを嬉しく思います」 

Tenableのテクニカルアライアンス担当副社長であるRay Komarは次のように述べています。
「サイバー攻撃を受けた組織にとって、バックアップ環境はセキュリティリスクのないものでなければありません。緊急事態において組織が最も回避したいことは、新たなリスクの発生です。Tenableのエクスポージャ管理機能とCohesityのデータセキュリティと管理プラットフォームは、バックアップ環境を含む現代の攻撃対象領域を完全に可視化することで、顧客が全体的なリスクを軽減し、回復力を向上させることを可能にします」  

Palo Alto Networksのテクニカルパートナーシップ担当バイスプレジデントであるPamela Cyr は次のように述べています。
Cohesity + Cortex XSOARの価値は高く、データとコマンドの双方向の流れにより、ランサムウェアを迅速に検出し、対応することができます。Cohesityが感染を確認し、Cortex XSOAR自動化プラットフォームがエンリッチメントを管理し、ビジネスクリティカルなデータの安全な復元を開始します。私たちは、この成長するエコシステムの一員であることを嬉しく思います」  

パートナーは、Cohesity Data Platformを様々な方法で活用し、共同利用者のセキュリティ体制の強化を支援することが可能になります。例えば、Cohesityを利用することで、パートナーはCohesityAIベースの異常検知を活用して、攻撃が行われている可能性を早期に検知し、対応と修復を加速させることができます。CohesityAPIファーストのアプローチは、セキュリティパートナーが驚くほど簡単にアライアンスに参加することを可能にし、自社のソリューションをCohesityのデータセキュリティと管理プラットフォームと統合することを可能にします。 パートナー企業に関する詳細は、以下をご覧ください。 

MandiantCEOであるKevin Mandiaは次のように述べています。
「サイバー犯罪者は、組織のオプションを無効化し、身代金要求のためのレバレッジを高めるために、しばしばバックアップを攻撃し、その活動を活発化さえています。サイバー脅威がますます増加する現在、サイバーセキュリティ、データセキュリティ、管理の会社が手を携えて協力し、犯罪者を寄せ付けないようにすることが重要です。このセキュリティアライアンスの一員になれることを嬉しく思います」 

Evaluator Groupシニア·ストラテジストアナリストであるRandy Kernsは次のように述べています。
「データセキュリティアライアンスは、お客様をサイバー攻撃から守り、復旧するためのより良い装備を確保するための重要なステップとなります。Cohesityのプラットフォームと主要なセキュリティプロバイダをAPIファーストの戦略で統合するアプローチは、お客様の保護を強化するために絶対に最適なアプローチです。ランサムウェアの脅威が絶えない中、サイバーセキュリティ、データセキュリティ、マネジメントの各ベンダーが協力し、攻撃された際のデータの特定、防止、保護、復旧のためのソリューションを顧客に提供することが不可欠となっています」 

Cohesity Japanの代表取締役社長の伊藤俊明は、次のように述べています。
「今日、私たちが住むデジタルの世界は、組織や市民にとって大きな破壊力を持つサイバー攻撃やデータ漏洩による定義がますます進んでいます。本日、Cohesityは、データセキュリティアライアンスを正式化することを発表しました。これは、組織がサイバーレジリエンスを高めるため、あるいは維持するために、私たちが協力し、技術レベルで統合し、連携するセキュリティアライアンスパートナーの包括的エコシステムとなります。これは、これまで以上に多くのデータを保護し管理しなければならない日本の組織にとって特に重要なことで、 IPAでは、「ランサムウェアによる被害」と「標的型攻撃による機密情報の窃取」を日本の組織にとっての2大サイバーセキュリティ脅威と位置づけています」  

詳細はこちら 

Cohesity Japanについて

Cohesity Japan株式会社 (東京都千代田区) は、Cohesity Inc.の日本法人として20193月に設立されました。Cohesityは、データセキュリティとデータ管理のリーダーでデータセンター、エッジ、クラウドにおけるデータのセキュリティ、保護、管理、そしてデータから価値を引き出すことを容易にします。私たちは、バックアップとリカバリ、災害復旧、ファイルとオブジェクトサービス、開発/テスト分析などをひとつのマルチクラウドデータプラットフォームに統合した完全なサービススイートを提供することで、複雑さを軽減し、大量データの断片化を排除します。 Cohesityのソリューションは、as a serviceで、セルフマネージドで、またはCohesityソフトウェアを採用したパートナーを通じて提供しています。  

©2022 Cohesity, Inc. 無断複写/転載を禁じます。 Cohesity、Cohesityロゴ、Helios、およびその他のCohesityマークは、米国および/または各国におけるCohesity,Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名および製品名は、関連する各社の商標である場合があります。

【本件に関する報道関係者からの問い合わせ先】

担当: Michael Thacker
media-relations@cohesity.com

Cohesity Japan株式会社 広報代理
担当:清水・荒川
cohesity@jspin.co.jp

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