2023年4月4日

Cohesity、サイバー攻撃の検知、保護、復旧を提供する SaaS型ソリューション「DataHawk」の日本での提供を開始

DataHawk で、サイバーデータ保管庫、脅威インテリジェンスとスキャン、AI/機械学習を利用したデータ分類を組み合わせ、サイバー攻撃からデータを強力に保護

データ管理とデータセキュリティのリーダーであるCohesity  (日本法人: Cohesity Japan株式会社、東京都千代田区、以下「Cohesity」)  は、 本日、ランサムウェアなどのサイバー攻撃からの保護、検知、復旧を支援するデータセキュリティソフトウェア「Cohesity DataHawk」をサービスとして提供 (SaaS) することを発表しました。Cohesityは、1月に日本でCohesity Cloud Servicesの提供を開始し、その際、CohesityのBackup as a Service (BaaS) とCohesity FortKnox SaaSソリューションをリリースしましたが、今回のCohesity DataHawkは、それに続く新しい追加ソリューションとなります。

DataHawkは、復旧に使用する重要なデータ内にマルウェアが含まれていないかを識別する脅威防御、攻撃で露出した可能性のある機密データを高精度で特定/検出するAI/機械学習ベースのデータ分類、受賞歴のあるCohesity FortKnoxによるサイバーデータ保護庫、という3つの重要なセキュリティ機能を1つのSaaSソリューションに統合しています。

このようなデータ中心のアプローチにより、DataHawkは、企業がランサムウェアやその他のサイバー攻撃からデータを保護、検知、復旧を行うことを容易にします。DataHawkには、主に次のような機能があります:

Cohesity Japan株式会社 代表取締役社長、伊藤 俊明は次のように述べています。
「1月にCohesity Cloud Services (CCS) ポートフォリオを日本にご紹介しましたが、この度、CCSポートフォリオが提供されているすべてのマーケットでDataHawkがリリースされたことを受け、Cohesity DataHawkが日本でも利用開始になったことを大変嬉しく思います。ランサムウェアは、日本の組織が今日取り組むべき主要なサイバー脅威です。そのためには、ITチームとセキュリティチームが一緒にこの脅威に取り組み、サイバーレジリエンスを向上させ、事業継続性を維持できる最新のデータセキュリティと保護機能が不可欠となります。DataHawkが日本で利用可能になったことで、私たちの既存の、そして将来のお客様に、脅威インテリジェンスを強化し、隔離されたクラウド保管庫でデータを保護するために必要な機能を提供します。また、DataHawkは、私たちのチャネルエコシステムパートナーのビジネスチャンスを広げ、サイバーレジリエンスの提供を強化します」

Cohesity Japan株式会社 技術本部 本部長、笹 岳二は下記のように述べています。
「企業のITおよびセキュリティチームは、膨大な数のインフラを管理する一方で、サイバー攻撃の脅威を先取りするために昼夜問わず努力しています。サイバー攻撃やデータ侵害の影響を最小限に抑え、ビジネスを継続するための解決策は、必要な時に重要なワークロードを迅速に復旧できるようにすることです。ITおよびセキュリティチームはこれらすべてを実現し、かつ、他のビジネスクリティカルなタスクに時間を割くことができるテクノロジープラットフォームを探しています。DataHawkはそれが実現できるよう設計されています」

詳細はこちらをご覧ください:

Cohesity Japanについて

Cohesity Japan株式会社 (東京都千代田区) は、Cohesity Inc.の日本法人として2019年3月に設立されました。Cohesityは、AIを活用したデータセキュリティとデータ管理のリーダーです。私たちは、パートナーとの広範囲なエコシステムに支えられ、データセンター、エッジ、クラウドにおけるデータのセキュリティ、保護、管理、そしてデータから価値を引き出すことを容易にします。Cohesityは、イミュータブルなバックアップスナップショット、AIベースの脅威検知、悪意のある行動の監視、高速な大規模復旧など、包括的なデータセキュリティとデータ管理機能により、サイバーセキュリティの脅威から組織を守ります。Cohesityのソリューションは、サービスとしての提供、セルフマネージドで、またはCohesityパートナーからの提供でご利用いただけます。Cohesityはカリフォルニア州サンノゼに本社を置き、フォーチュン100社のうち47社を含む世界の大組織から信頼を得ています。

【本件に関する報道関係者からの問い合わせ先】

担当: Michael Thacker
media-relations@cohesity.com

Cohesity Japan株式会社 広報代理
担当:清水・荒川
cohesity@jspin.co.jp

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