Cohesityは今年もリーダーの1社に!
2024 Gartner® Magic Quadrant™ for Enterprise Backup and Recovery Software Solutions
2019年8月6日
Cohesity Inc.（コヒシティ、本社：米国カリフォルニア州、以下「Cohesity」）は本日、日本の100人の回答者を含む900人の上級IT意思決定者を対象に実施したパブリッククラウドに関するグローバル調査の結果を発表しました。この調査では、企業のIT管理者が抱く、パブリッククラウドで期待されるメリットと、実際に提供されているメリットとの間には、期待値において大きなギャップがあることが明らかになりました。
国内の回答者の70%以上（グローバル90%以上）が、クラウドへの移行を開始することで、運用がシンプルになり、機敏性が向上し、コストが削減され、データをより詳細に把握できるようになると考えています。しかし、国内の回答者の55%（グローバル68%）が、それらのメリットの一部しか実現していないと回答しています。
パブリッククラウドで期待されるメリットを完全に享受できていないと考える企業のIT管理者のうち、日本の回答者の89%（グローバル91%）が自社のデータがパブリッククラウドの内外で大きく断片化しており、長期的な管理がほぼ不可能になる可能性があると考えています。
Cohesity Japan株式会社、代表取締役の江尾浩昌は次のように述べています。「今日、パブリッククラウドが企業に多くのメリットをもたらしていることは間違いありませんが、パブリッククラウドにおけるマスデータの断片化も急増しています。この課題は、日本企業にも影響を与えており、日本の回答者の41%が30~70%の時間をパブリッククラウド環境でのデータとアプリケーションの管理に費やしていると答えている主な理由はそこにあると当社は考えています。」
マスデータの断片化とは、無数の異なる場所、インフラストラクチャのサイロ、管理システムに分散したデータが急増し、組織がその価値を十分に活用することができなくなっていることを指します。これは、パブリッククラウド環境だけではありません。
パブリッククラウドにおけるマスデータの断片化には、いくつかの要因が関与しています。まず、多くの組織では、断片化されたデータのサイロを管理するために複数の製品を導入していますが、これにより管理が非常に複雑になる可能性があります。調査結果によると、国内の回答者55%（グローバル44％）が現在のパブリッククラウド全体でのデータ （特にバックアップ、アーカイブ、ファイル、テスト/開発コピー）を管理するために、3~4種類の製品を利用しており、国内の25%（グローバル17%）が5~6種類のソリューションを使用しています。オンプレミス環境とパブリッククラウド環境の間でデータを移動するために複数の製品を使用することについて、それらの製品が統合されない場合には懸念を表明しています。例えば、国内の回答者の54%（グローバル58%）はセキュリティに、40%（グローバル46%）がコストに、59%（グローバル42%）がコンプライアンスに、それぞれ懸念を抱いています。
さらに、データコピーは断片化の課題を増大させる可能性があります。国内の回答者の半数以上の55%（グローバル33%）が、パブリッククラウド環境に同じデータのコピーが4つ以上あると回答しており、ストレージコストが増加するだけでなく、データコンプライアンスの課題が生じています。
江尾 は次のように述べています。「パブリッククラウドは、日本の組織がデジタル変革への取り組みを加速できるようにしますが、最初に企業はマスデータの断片化という課題を解決する必要があります。マスデータの断片化の影響を受ける企業では、データがビジネスの推進要因ではなく、重荷となっています。」
経営陣とIT部門間の断絶
ITリーダーは、自社内の経営陣からの指示に対応することにも苦労しています。国内の回答者の99%（グローバル88%）が、経営陣からパブリッククラウドへの移行を指示されたと答えている。しかし、回答者の半数近く（国内43%、グローバル41%）が、パブリッククラウドを企業の利益になるように効果的に利用する戦略を考え出すのに苦労していると述べている。
江尾は次のように述べています。「国内の回答者の77%、グローバルの回答者の79%が、パブリッククラウド環境に保存されているあらゆるデータを保護するのはパブリッククラウドサービスプロバイダの役割だと考えていますが、これは正しくありません。データを保護する役割は、ユーザ自身が担うのです。」
断片化の解消により、クラウドの可能性を実現する機会が拡大
これらの課題にもかかわらず、国内の回答者の77%（グローバル91%）が、自社が利用しているパブリッククラウドサービスプロバイダは価値のあるサービスを提供していると考えています。日本では、回答者の100%が組織のパブリッククラウドベースのストレージが来年にかけて増加し、平均119%増加すると予測しています。
また、日本の回答者の91%（グローバルの回答者88%）が、複数のクラウド環境におけるマスデータの断片化の課題を解決するソリューションが導入されていれば、パブリッククラウドのメリットをよりよく実現できると考えています。回答者は、パブリッククラウド環境におけるデータの断片化に取り組むことで、分析/AI（国内54%、グローバル50%）によるより良い洞察の生成、カスタマーエクスペリエンスの改善（国内45%、グローバル47%）、コンプライアンス違反のリスクの低減によるブランドの評判と信頼の維持または向上（国内53%、グローバル46%）など、多くのメリットが得られると考えています。
江尾 は次のように述べています。「今こそ、パブリッククラウドで期待されるメリットと、実際に提供されるメリットのギャップを埋めるときです。パブリッククラウド環境は、テストと開発を迅速化するための優れた機敏性、拡張性、および機会を提供しますが、企業がクラウドで期待されるメリットを実現するには、マスデータの断片化に対処する必要があります。」
Cohesity Inc.について
Cohesityは、今日のビジネスが直面している重要な課題であるマスデータの断片化を解決するデータ管理の新時代を切り開きます。企業データの大部分 (バックアップ、アーカイブ、ファイル共有、オブジェクト・ストア、テスト/開発、分析に使用されるデータ) は、断片化したインフラストラクチャ・リポジトリに格納されているため、保護が困難で、管理にコストがかかり、分析も困難です。Cohesityは、リポジトリをオンプレミス、クラウド、エッジにわたる1つのウェブスケールプラットフォームに統合し、組織がそのプラットフォーム上でアプリケーションを実行できるようにします。これにより、データのバックアップと分析がこれまで以上に簡単になります。Cohesityは、2019年のCNBC Disruptor、World Economic ForumからTechnology Pioneerに選ばれました。詳細はウェブサイト（www.cohesity.com）とブログ（https://cohesity.com/blogs/）をご参照ください。また、Cohesity Japanのウェブサイト（www.cohesity.com/ja/）もご参照ください。
Vanson Bourneについて
Vanson Bourneはテクノロジー業界における市場調査の独立系スペシャリストです。同社の強固で信頼性の高い調査を基盤とする分析は、厳格な調査原則と、あらゆる事業セクターと主要市場の技術およびビジネス部門の上級意思決定者の意見を収集する能力から、高く評価されています。詳細はwww.vansonbourne.comをご参照ください。
【本件に関する報道関係者からの問い合わせ先】
Cohesity Japan株式会社 広報代理
エデルマン・ジャパン株式会社 担当：佐藤、中田
Tel：03-4360-9000 E-mail：CohesityJapanPR@edelman.com
